医療保険の通院保障は必要なの?通院保障の特徴と加入判断基準を解説

医療保険の通院保障は必要なの?通院保障の特徴と加入判断基準を解説

医療保険は基本的に、「入院」や「手術」に対して費用を保障してくれる保険です。

最近では、病気やケガで通院したときに給付金が受け取れる「通院保障」と呼ばれる特約も出てきました。

通院には医療費の他のも、病院に行くまでの交通費も掛かるので、給付金がもらえると安心して通えると考える人もいることでしょう。

しかし通院保障の給付金を受け取るには条件があるうえ、通院保障を必要とする人も限られてきます。
ここでは、通院保障の必要性や特徴について解説していきます。

医療保険に通院保障特約が必要な人とは?

医療保険に通院保障の特約が必要かどうか判断するには、通院保障の給付条件がポイントとなります。

通院保障を受け取るには、病気やケガで入院給付金対象の入院して、退院後も通院しているときに通院給付金が受け取れる条件になっているのです。

そのため病気やケガで通院しただけでは、通院給付金を受け取ることができません。

通院保障が必要な人とは、入院後に通院する可能性が高い人といえます。

しかし実際には、かかってもいない病気やケガで入院後に通院するかどうかの判断は難しいですよね。

そこで参考にしたいのが、厚生労働省が調査した退院後に通院する割合データです。

入院患者の平均在院日数と退院後に通院する割合

 退院患者の平均在院日数退院後に通院する割合
総数31.9日79.0%
悪性新生物19.9日83.0%
糖尿病35.5日85.8%
心疾患(高血圧性のものを除く)20.3日80.9%
脳血管疾患89.5日52.6%
肺炎29.7日58.3%
乳房および女性生殖器の疾患5.5日95.9%
骨折37.9日71.3%

出典:厚生労働省 平成26年度患者調査

厚生労働省の患者調査によると、入院患者の79%が退院後も通院していることがわかります。

病気やケガなどによって、退院後の通院割合が異なりますが、平均で79%は決して低い数字ではありません。

単純に10人中8人は退院後も通院をしているとなると、通院保障の特約は付加しておくのが賢明です。

通院保障が不要だと思われる人

では通院保障が不要であると思われる人の基準も考えてみましょう。

万が一に備えた貯金がある人

病気やケガに備えた貯金がある場合は、通院費用は貯金で補えるので通院保障特約は不要です。

ただし教育費やマイホームを購入するための貯金とは分けておくようにしましょう。

あくまでも万が一に備えた専用の貯金がある場合のみです。

医療保険の保険料を安くしたい人

通院保障は特約として付加できるので、主契約に特約を付ければそのぶん保険料も高くなります。

なるべく保険料を安くしたいと考えている人は、通院保障特約を付けない方が安くなります。

通院保障を付けない場合は、一定日数の通院があっても家計が圧迫しないよう、通院費用分を貯金しておくと安心です。

通院保障特約の特徴

医療保険に付加できる通院保障特約の基本的な特徴は次の通りです。

通院保障は入退院後の通院が支払い対象となる

医療保険の通院保障特約は、原則として入退院後の通院に対して保障するものです。

通院のみでは通院給付金が支払われないので注意しましょう。

ただし保険会社によって入院前後の通院も保障してくれるプランもあります。

通院治療費に関係なく1通院あたりの上限まで支払われる

通院保障特約の給付金は、通院1日あたりにもらえるは上限まで受け取れます。

たとえば通院給付金日額10,000円の保障だった場合は、治療費と交通費あわせて3,000円だったとしても、給付金10,000円を受け取ることができるのです。

最近では日数に関係なく、一時金としてすぐに給付金が支払われる保険会社もあります。

通院だけの保障を受けたい場合は傷害保険を検討してみる

もし通院だけでも保障を受けたいという人は、「傷害保険」を検討しましょう。

傷害保険とは、ケガによる通院や入院などで経済的なリスクを補償してくれる保険です。

医療保険の通院特約との違いは、傷害保険はケガ限定の保険ということ。

傷害保険の中には、特約を付けることで「O-157」や「鳥インフルエンザ」、「食中毒」なども補償の対象にすることができます。
ただし病気による通院は対象外となるので注意が必要です。

まとめ

通院保障の特約は、保険料の支払いが大変でなければ付帯しておいた方が安心です。

厚生労働省のデータからでも、約80%の人は退院後も通院している結果が出ています。また入院や通院によるお金の不安を減らしたい人も、通院保障の特約を付けておくようにしましょう。